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前回、ユナイテッドトウキョウの商品の原価率は50%で、UT事業部の年間OFF率が20%だと仮定すると。(実際は、もっとOFF率が高い感じはするが。。。)
UT事業部の粗利率は37.5%になり、ST(ステュディオス)事業部の粗利率は59.3%という高い粗利率が必要になると、お伝えしました。
そこで、決算書が読み取れる数字と、経験からくる推理から、
ということを考察していきます。
まずは、前回お伝えしたように、ST事業は、基本。国内デザイナーブランドオリジナル商品の2本柱で成り立っています。
過去の決算関連資料を読み込むと、大体売上構成は50%ずつであると記載されていますので、今回は売上構成は50%ずつと仮定致します。
まずは、国内デザイナーブランドです。前回もお伝えしましたが、セレクト系が買い付ける商品の掛率(仕入原価率)の相場は50%以上である。ということをお伝えさせて頂きました。
でないと。デザイナーブランドもビジネスとして成り立ちません。
上場するくらいの規模ですから、一般的なショップに比べれば、掛率(仕入原価率)も低く設定されているとは思いますが、強引な掛率(仕入原価率)交渉は、トウキョウベースが掲げる、国内デザイナーブランドの育成?という理念とも掛け離れているとも感じますので、今回は50%とさせて頂きます。
また、年間OFF率の設定は、前回もお伝えしたように一般的なセレクト系のOFF率は20~30%と考えられることから、今回は20%にいたします。
すると💡ST事業の国内デザイナーブランドの粗利率は、37.5%となります。
→国内デザイナーブランド売上構成50%×粗利率37.5%=18.8%
→上記の計算から、想定されるST事業の粗利率59.3%-18.8%=40.5%
STオリジナル商品の売上構成50%設定ですから、
ということになり、ST事業部のオリジナル商品粗利率は81%という高い粗利率が必要となります。ということは?仕入原価率は19%以下でなければなりません。
ST事業のオリジナル商品の年間OFF率も20%であると設定すると?
(1-OFF率20%)×(1-粗利率81%)=15%
*(1-粗利率)=売上原価率
ST事業のオリジナル商品の仕入原価率は約15%であるとなります。
以下、ユナイテッドトウキョウの原価率の50%。トウキョウベース全体の年間OFF率が20%と。仮定した場合の数字を纏めると。
・売上構成63.7%。
・粗利率59.3%。
・売上構成→国内デザイナーブランド・オリジナル商品共に50%と仮定
・想定仕入原価率→国内デザイナーブランド50%。オリジナル商品15%
・売上構成36.3%。
・粗利率37.5%。
・想定仕入原価率50%
となります。皆さんいかがでしょうか?流石にST事業のオリジナル商品の仕入原価率15%は無理がないでしょうか?
しかも、今回のOFF率の設定は20%です。実際店頭を見ていると、そのOFF率はもっと高い筈です。そうなると?更に仕入原価率が低くないと、決算書の通りの粗利率はいかない!ということです。
これがもし本当の数字に近いのであれば、彼らのいう原価率高い=良い商品という論理では、ステュディオスのオリジナル商品はアカン商品!という論法になります(笑)
流石にここまで、仕入原価率は低くはないでしょう?きっと。。。
ということは💡ユナイテッドトウキョウの仕入原価率は、もっと低いであろうと仮定する方が、合点がいくということです。
そもそも、数量スケール等に左右される原価は、原価率高い=良い商品。という訳ではありません。
また、原価率が低かろうが、顧客がその商品に付加価値を感じれば、商品の原価率が低いからダメ!というわけではないのです。
今後トウキョウベースの成長戦略を考えると、UT事業の原価率が高いままでは、店舗展開を拡大しても、収益アップの見込はないに等しいものです。
(本当は、仕入原価率50%もない筈だが。。。)
ということは?原価率自慢などしても、何の意味もなく、事業を拡大し、仕入原価率を押し下げなければ、掲げている成長戦略を達成するのも困難になります。
商品の原価率の高さ以外の付加価値を顧客に提供することが、今後トウキョウベースが進むべき道である。のではないでしょうか。
次回は、決算関連資料の粗利率の推移から見える、MD目線でみる考察をお伝えします。お楽しみに(@^^)/~~~
【(株)エムズ商品計画オフィシャルサイト】(株)エムズ商品計画代表取締役。大分県大分市出身。リテールMDアドバイザー。繊研新聞社より「数学嫌いでも算数ならできる筈〜算数で極めるMDへの道」出版。大手アパレルからライフスタイルブランド・スーパーマーケットなど、あらゆる分野のマーチャンダイジング改善に従事。唯一の趣味は古着収集。
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