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前回のブログでは、トウキョウベースの決算関連資料から、トウキョウベースの2018年2月期(2017年3月1日~2018年2月28日)は?
・売上約128億。
・粗利率51.3%。
・営業利益率12.3%
とお伝えしました。そして、粗利率から組織全体の仕入原価率は48.7%以下でしかありえないということをお伝えしました。
ここからは、この連載の始めにいいました、
上記のことが、考察する上で必要となってきますので、ご注意ください。
①の件に関しては、私の繊研新聞社さんから出版されている本の知識さえあれば、充分です。(是非お買い求めください)
では、何故トウキョウベース組織全体の仕入原価率が48.7%以下なのか?
これは、仕入原価率が48.7%ならば、値入率が51.3%ということになります。全くセールしないで全部売れれば、粗利率は51.3%。売上原価率48.7%になるということです。
トウキョウベースの店頭・ECを見ると、セールしていない!ということはありえませんので、自ずと仕入原価率は48.7%以下。値入率は51.3%以上になります。
ですが✋トウキョウベースが言っているのは、あくまでユナイテッドトウキョウの原価率のことです。それは、彼らが言うようにその可能性はある!!!ということになります。そのことが本当なのか?を決算書で拾える数字から、以下考察していきます。
トウキョウベースの決算短信には、2018年2月期の各事業部の売上構成が記載されていますので、以下記載しますと。
であることがわかります。
ユナイテッドトウキョウの仕入原価率を50%と仮定する。(今回は、その他事業も同様にする)
そして、私の経験上のセレクトショップの年間OFF率は20~30%であることから、今回は、ユナイテッドトウキョウの年間OFF率を20%と設定します。
(店頭を見る限り、もっとセールをしているように見えるが。。。)
すると。ユナイテッドトウキョウ・その他事業の粗利率は37.5%。ということになります。
このことから、推測されるST事業の粗利率を導き出します。
→(UT・その他売上構成36.3%)×(UT・その他推測粗利率37.5%)=13.6%
上記の数字13.6%から、
→トウキョウベースの粗利率51.3%ー13.6%=37.8%。
という数字が導き出されます。
ST事業の売上構成比は63.7%ですから?
UT事業の仕入原価率が50%で年間OFF率が20%だとすると?
ST事業では、59.3%という高い粗利率が、事業部で必要となるということです。
ST事業は、国内デザイナーブランドとオリジナル商品の2本柱です。
セレクト系のバイヤー経験のある方ならご存知通り、買い付け商品の仕入れる際の掛率(仕入原価率)は50%以上するのが相場です。
仮に、デザイナーブランド含めた買付商品の掛率(仕入原価率)を50%と設定するとなると?
次回のこのブログでは、ST事業で粗利率59.3%という数字を出すには?
オリジナル商品・買い付け商品の比率や店頭から見えるOFF率から、ST事業のオリジナル商品の仕入原価率をはじき出し、そこから改めてユナイテッドトウキョウの商品の原価率は、50%なのか?ということを考察していきます。
【(株)エムズ商品計画オフィシャルサイト】(株)エムズ商品計画代表取締役。大分県大分市出身。リテールMDアドバイザー。繊研新聞社より「数学嫌いでも算数ならできる筈〜算数で極めるMDへの道」出版。大手アパレルからライフスタイルブランド・スーパーマーケットなど、あらゆる分野のマーチャンダイジング改善に従事。唯一の趣味は古着収集。
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